BRB メディカルサロン:価値を知る人は始めています。「健康維持」への投資
BRBメディカルサロンからのご提案
経営活動における経営者の健康管理は最大のリスク管理！
さらに社員の健康維持も企業の社会的責任（ＣＳＲ）と考えられています。
身体の不調や病気が作業効率・生産性の低下を招くことは自明であり、
経営者や社員の健康状態は、企業の存続や利益に直結します。
他社に一歩先んじた「攻め」の企業経営を行うために・・・。
BRBメディカルサロンの導入をご提案致します！
企業と健康をめぐる社会的背景
経営者の健康維持は最大のリスク管理
■経営者の平均年齢は59歳2ヶ月（※1）。 50歳台男性のかかりやすい病気は多い順に 胃がん、大腸（結腸・直腸）がん、肺がんです（※2）。
| 病気別平均入院日数・自己負担合計総額 | ||
|---|---|---|
| 胃がん | 32.7日 | 1,031,984円 |
| 大腸･結腸がん | 32.5日 | 931,926円 |
| 肺がん･気管･気管支疾患 | 38.1日 | 826,648円 |
■将来の健康については７割以上の経営者が不安を感じており（※3） 、 経営者層を中心に人間ドックなどの検診需要が高まっています。 （表参照）
経営者が病気を患うことによる企業としての損失は甚大です！！ 健康状態を把握し病気を未然に防ぐことが必要との認識が 浸透しつつあります。
社員の健康管理も企業の社会的責任（ＣＳＲ）に
■社員の身体の不調や病気が作業効率･生産性の低下を招くことは自明です。 最近では心の病を抱える従業員の増加も大きな社会的課題の一つです。
■法律の施行
| 2003年 | 健康増進法 施行 |
|---|---|
| 2006年 | 改正労働安全衛生法 施行 |
| 2008年 | 特定健康診査（メタボリック健診） スタート |
各社、積極的な対策により社員の健康維持と自社の負担軽減を図っています。
※2013年度～健康増進の成果に応じて企業の健康保険組合から国に払う拠出金を増減する制度が導入される予定。
- トヨタ自動車
- 健康保健施設を新設、特定健診の対象者を（規定の40歳以上から）36歳以上に広げ、配偶者も共に受診可能。
- 40歳以上の社員の受診率現在69%→2012年までに85%に上げる計画。
- NTTドコモ
- 検診に加え、受検年齢ごとの生活習慣病予防検診や人間ドックを実施。
- 診断結果は社内イントラネットにより、データが常に把握できる。
- 社員自らインターネットで問診できる「心と体の健康診断調査」を毎年実施。
社員の健康維持・増進に向けて、企業には具体的な取り組みが求められる社会情勢となっています。
今こそ予防医療へのシフトを… その必要性とは
コストとして医療費を捉える
2025年の医療費は58兆円と予測されています(※4)。 企業の医療費はもはや軽視できない額になり、大手企業の 健保組合では収支改善への取り組みが始まっています。ライバル他社を凌駕する
予防医療の実践は病気の発症率を最小にし、 病欠が少なく意欲的、かつ労働生産性の高い元気 集団を作ることを可能にします。人材育成リスクを調整する
将来を任せたい有望な人材が病に倒れるのは、 企業にとって大きなマイナス。予防医療でリスクを 最小限に留める事が企業の利益につながります。
経営者や社員の健康状態は、企業の存続や利益に直結。予防医療をベースにした健康管理政策が企業に求められる時代です！
※1：2007年帝国データバンク調べ ※2：国立がんセンターがん対策情報センター資料より ※3：2005年東京商工会議所『企業における健康づくりに関する実態調査』より ※4：日本医師会総合政策研究機構の試算
BRB メディカルサロン導入メリット
法人会員様 入会形態
弊社のVIP(法人)会員様は、利便性に応じて２つの形態からお選びいただけます。
- エグゼクティブ
- コーポレート
御社の社内規定(勤続年数・貢献度など)に応じてご選択下さい。
法人会員様 サービスの特徴
低コストで安心の健康管理支援を提供
健康管理支援の必要に応じたサービスにより、各費用が必要最低限に抑えられます。
多彩なニーズに対応
日本を代表する、東大医学・慶應医学の強固なネットワークにより、 様々な疾患に対応が可能です。 また、お電話による健康相談も承っております※。
- 医療機関の紹介
- 専門医の紹介
- 電話での健康相談※
※ご契約形態により受付時間が異なります。
メタボリックなど健康管理業務の負担を軽減
皆様のカルテ及び健康情報を責任持って管理いたします。 また、サービスのご利用は担当者様のお手間をかける事無く、 看護師と直接行います。
定期的な情報発信でサービスの浸透をバックアップ
会報誌やメールマガジンで健康管理に関する 有益な情報を総務担当者の皆様に定期的に 発信しています。また、著名なドクターを講師に メディカルセミナーを開催しています。
※掲載された全てのデータの著作権は弊社に帰属するものとします。
弊社に無断でデータの転載、複製、画像などの使用をすることを禁止します。